【報告】Linux カーネルの脆弱性 Infinity Core (CVE-2026-98260) への暫定対応実施のお知らせ
Linux カーネルにおいて、ローカル権限昇格につながる脆弱性「Infinity Core (CVE-2026-98260)」が報告されました。
この脆弱性の影響を緩和するため PFCP では、一時的に複数の組織のワークロードが SR1-01 の共有ノードを共有しないようにしました。
対応内容:
- SR1-01 の共有ノード(MN-Server 2)で、別の組織の Pod が動いているノードには Pod をスケジューリングしないように設定しました。
- 共有ノード用の PriorityClass(
shared-standard、shared-best-effort)を指定した Pod では、spec.nodeNameを指定できないようにしました。 - 共有ノードで動いていた Pod を削除して再作成し、組織ごとに別のノードに配置し直しました。
対応完了日時:
2026年10月23日 20:00 JST
ユーザへの影響:
SR1-01 の共有ノードをご利用のお客様が対象です。専有ノードのみをご利用のお客様、および SR1-01 以外のクラスタをご利用のお客様への影響はありません。
- 対応の際に、共有ノードで動いていた Pod および Workspace 機能上の実行環境を、一度削除して再作成しました。
- Deployment や Job などの上位リソースで管理されていない Pod を直接作成していた場合、その Pod は再作成されていません。必要に応じて作成し直してください。
- 永続ストレージ(PVC 等)に保存されたデータには影響ありません。一方で、Pod 内および Workspace 機能上の実行環境内にあった、永続ストレージに保存されていないデータは消失しています。
- 別の組織の Pod が動いているノードには Pod が載らないため、空いている共有ノードがない場合は Pod が Pending のままになることがあります。Pending が続く場合はお問い合わせください。
- 共有ノード用の PriorityClass を指定した Pod で
spec.nodeNameを指定すると、Pod の作成が拒否されます。それ以外のマニフェストの変更は不要です。
監視について:
本脆弱性の悪用の兆候やその影響の波及がないか、Kubernetes 等の監査ログの監視、ランタイムセキュリティセンサによるワークロード監視、通信の監視などを組み合わせて対応し、状況によっては追加の対応をとります。
今後の対応:
今後もサービスの安全性を重視し、脅威情報や監視状況に基づき現在の暫定対応では不十分であると判断した場合は、速やかに必要な対応を取ってまいります。対応には、再起動を伴うことがあります。また、対応による安全が確認できるまで、暫定対応は継続します。
修正版の Linux カーネルがリリースされ次第、検証のうえ Kubernetes ノードの Linux カーネルを更新します。
カーネルの更新では、クラスタアップグレード時と同様に、計算ノードを一度にすべてではなく順次(最大25%ずつ)再起動します。
- カーネル更新に伴い計算ノードを再起動するため、Kubernetes 上で稼働中のアプリケーション(Pod)および Workspace 機能上の実行環境は、一時的に停止し、削除のうえ再作成されます
- Deployment や Job などの上位リソースで管理されていない Pod を直接作成している場合、その Pod は自動的に再作成されません
- 永続ストレージ(PVC 等)に保存されたデータには影響ありません。一方で、Pod 内および Workspace 機能上の実行環境内にある、永続ストレージに保存されていないデータは消失します
- ユーザ割り当ての専有ノードのうち、再起動実施中の計算ノードが一時的に使用できなくなります
- 専有ノードの契約台数が4台未満の場合は1台ずつ、4台以上の場合は最大25%(小数切り捨て)が一時的に使用できなくなります
- 1台のみ契約されている場合は一時的に利用できるノードがなくなります
- 共有ノードは最大25%(小数切り捨て)が一時的に使用できなくなります
追記(2026年11月11日)
修正版の Linux カーネルへの更新を、2026年11月16日(月)に緊急メンテナンスとして実施します。詳細はメンテナンスのお知らせ (2026年11月16日)を参照ください。
脆弱性情報:
- Ubuntu Security Notice: https://ubuntu.com/security/CVE-2026-98260
PFCP では、お客様に安心してサービスをご利用いただけるよう、今後も継続的なセキュリティ対策および迅速な脆弱性対応に努めてまいります。
